【2026年】作業療法士のリハビリ診療報酬改定まとめ|変更点を現役OTが解説

2026年 診療報酬改定 まとめ 臨床

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ぽこぽこ相談中ver

こんにちは!!2年目作業療法士の「ぽこぽこ」です!!

「2026年(令和8年度)の診療報酬改定、作業療法士として
結局何が大事なの?」
「厚労省の資料、文字が多すぎて読む気が起きない…」
「結局、明日から私の業務は何が変わるの?」

職場の説明会を聞き終わったあと、頭の中が「情報量多すぎてパンク…」という状態になった方も多いと思います。私もそうでした😅

この記事では、私が実際に職場の説明会を聞いて・疑義解釈を読んで・回復期リハ病棟の現場で感じた「作業療法士が絶対押さえるべき6つの改定ポイント」をまとめています。

各テーマの詳細記事へのリンクも貼っているので、「もっと詳しく知りたい!」という方は飛んでみてください。

この記事でわかること

  • 2026年改定の「OTに直結する6大ポイント」の全体像
  • 回復期リハ病棟に勤めるOTが特に注意すべき変更
  • 各改定の「現場への影響」と「明日からやること」
  • 給料(ベースアップ)についての正直なまとめ

まず「全体像」を表で把握しよう

今回の改定はOTに関係するものだけでも数多くあります。まず6つの主要テーマを一覧で確認しましょう。

No. 改定テーマ ひとことポイント 主な対象病棟
離床なし減算 拘縮予防のみは1割減算・1日2単位上限 全入院病棟
実績指数の変更 80歳以上除外廃止・トイレ・歩行に加点新設 回復期リハ病棟
重症患者定義の変更 高次脳機能障害・脊髄損傷が新たに重症カウント 回復期リハ病棟
計画書の変更 患者署名廃止・目標設定等支援管理料も廃止 全リハ病棟
休日リハビリ義務化 入院料1〜4で365日・平均3単位以上が義務に 回復期リハ病棟
給料(ベースアップ) 3.2%賃上げ目標・ただし病院次第 全医療機関

2026年6月1日施行。この記事はすべて「施行後の現時点」の情報です。

① 離床なしリハビリは「1割減算」!OTが知るべき判断基準

説明会で「離床なしリハビリは1割減算」と聞いて、私が一番最初に思ったのは「え、高次脳訓練、端座位訓練もアウトなの?」という疑問でした。

結論から言うと、減算対象は「拘縮予防・ポジショニングなどの他動的訓練のみ」を行う患者に限定されます。ギャッジアップ座位での認知訓練や端座位訓練は対象外です。

介入の種類 減算対象
拘縮予防のみの他動ROM(臥位・離床計画なし) 減算対象
ギャッジアップ座位での注意訓練・認知訓練 ◎ 対象外
端座位での座位バランス訓練 ◎ 対象外
「離床を目指したが起立性低血圧で届かなかった」 ◎ 対象外(結果ではなく意図で判断)
ADL訓練の準備としてのROM訓練 ◎ 対象外

カルテ記録が超重要になりました。「なぜベッド上か+介入目的+実施内容」の3点セットを書くことで、算定根拠を守れます。

実際に私が担当していた廃用症候群の患者さんが減算対象になったとき、改めてリハビリ計画を組み直しました。「減算を恐れるより、患者さんに今必要な介入を考え続けることが最強の対策」だと今は思っています。

▶ 詳しくはこちら:【2026年改定】離床なしリハビリは1割減算!OTが感じた5つの疑問を全部解決

② 実績指数が厳しくなった!80歳以上除外の廃止とは

「うちの病棟、80代の患者さん多いのに…これはきつくない?」というのが説明会直後の正直な気持ちでした。

実績指数とは、回復期リハ病棟が「どれだけ患者さんのFIMを改善できたか」を数値化した指標。改定前まで認められていた「80歳以上の除外」が廃止され、全年齢が計算対象になりました。

除外の種類 改定前 改定後
年齢による除外 80歳以上は除外可 廃止:全年齢が対象
FIM認知による除外 FIM認知24点以下 厳格化:14点以下のみ
除外できる割合 入棟患者の30%まで 縮小:20%まで

さらに2026年改定で新しく設けられた「加点ルール」も重要です。

新設:歩行・トイレ動作の加点ルール
「歩行・車椅子」または「トイレ動作」が入棟時5点以下→退棟時6点以上に改善した場合、それぞれ分子に+1点の加算(最大+2点)

トイレ動作の「5→6点」達成(監視→修正自立)は、OTが主導できる介入です。手すりの位置確認・下衣操作訓練・立位バランス強化など、まさにOTの専門領域。OTの介入が直接、病棟の実績指数に貢献するという意識を持つと、日々の評価の質が変わってきます。

▶ 詳しくはこちら:【2026年改定】実績指数の80歳以上除外廃止!OTが感じた3つの疑問を全部解決

③ 高次脳機能障害が「重症患者」に!OTの評価が病棟を救う

説明会で「高次脳機能障害のある患者さんは重症患者割合にカウントされるようになりました」と聞いて、頭の中にすぐ浮かんだ患者さんがいました。

注意障害・記憶障害が強くて日常生活全般に支援が必要な方。でもFIM運動項目は65点くらいで、「重症ってほどでもないかな」と思っていた方です。

今回の改定で、高次脳機能障害と脊髄損傷が「重症患者」として新たに追加されました。FIM点数に関わらずカウントされます。

変更点 改定前 改定後
FIMによる基準 FIM総得点55点以下 FIM総得点21〜55点(超重症は除外)
高次脳機能障害のある患者 カウントされない 重症患者として追加 ★
脊髄損傷のある患者 カウントされない 重症患者として追加 ★

重要なのは「診断の根拠を作るのはOTの評価」だということ。流れはこうなります。

  1. OTが入棟時に神経心理学的検査を実施
  2. 評価結果+生活場面への影響をカルテに記録
  3. カンファレンスで「高次脳機能障害があります」と明言
  4. 医師がその情報をもとに診断・記録
  5. 病棟が重症患者割合に算入できる

OTの評価精度が、病棟の施設基準維持に直結している——これが今改定の突きつけた現実です。

▶ 詳しくはこちら:【2026年改定】高次脳機能障害が重症患者に!OTの評価が病棟を救う

④ 計画書の「署名廃止」と「目標設定等支援・管理料の廃止」

「リハビリ計画書の患者署名がいらなくなりました」と聞いて「楽になる!」と思ったのも束の間、実際に新様式を見たら「書く項目が多くなってめっちゃ複雑に…」というのが正直なところでした。

計画書まわりの変更は5点あります。

変更点 改定前 改定後
様式 実施計画書と総合計画書が別様式 統合・簡素化(「様式の枚数」が減った)
患者署名 署名欄あり・必須 署名廃止→説明日・説明者の記録に変更
説明者(回復期以外) 医師のみ 医師の指示でPT・OT・ST・看護師も可
説明者(回復期リハ病棟) 医師のみ 引き続き医師の説明が必須(変わらず)
目標設定等支援・管理料 算定あり(初回250点・以降100点) 廃止(連動する1割減算も廃止)

⚠️ よくある誤解
「署名廃止=説明しなくていい」ではありません。説明義務は変わらず必須。「説明日・説明者の記録」を毎回カルテに残すことが算定根拠になります。

良いニュースは目標設定等支援・管理料の廃止。3か月ごとの専用シート作成・算定管理・減算管理がすべて不要になります。要介護患者さんの管理が少し楽になります。

▶ 詳しくはこちら:【2026年改定】リハビリ計画書の署名廃止!変わること・なくなることを現役OT目線でまとめて解説

⑤ 休日リハビリが「義務化」!シフトはどう変わる?

職場の説明会でこの話を聞いたとき、最初に思ったのは「プライベートどうなるんやろ…」でした。

今回の改定で、回復期リハ病棟の入院料1〜4すべてで「休日リハビリ提供体制」が施設基準として義務化されました。あわせて、休日の1日あたり平均提供単位数も「2単位以上」から「3単位以上」に引き上げられました。

入院料区分 改定前 改定後(2026年6月〜)
入院料1・2 休日リハ:義務 平均2単位以上 休日リハ:義務(変わらず) 平均3単位以上に引き上げ
入院料3・4 休日リハ:義務ではなかった 休日リハ:義務化(新規) 平均3単位以上
入院料5・入院医療管理料 加算として別算定 引き続き加算として別算定(変わらず)

特に入院料3・4の病棟は「これまで土日リハビリなし」だったところが、6月以降は365日体制を新たに組む必要があります。全員が週1回以上の休日出勤になるケースも。

💬 ぽこぽこの正直な感想
「365日体制が正しい方向なのはわかる。脳卒中の患者さんにとって土日の2日間リハビリがないのは回復のロス。でも業務増に給料が追いついていないなら、話は別だとも感じています。」

▶ 詳しくはこちら:【2026年改定】休日リハビリが義務化!シフトはどう変わる?OTが感じた4つの疑問を全部解決

⑥ 給料は上がるの?「ベースアップ評価料」の正直な話

学生時代の友人と飲みに行ったとき、「うちは1円も変わってないよ」と言われて衝撃を受けました。「改定で一律上がると思ってた」という方も多いようです。

今回の賃上げは「ベースアップ評価料」の新設・拡充による目標値3.2%のアップです。ただし、病院が施設基準を届け出て・スタッフへの還元計画を作って・実際に支払われるという段階を踏む必要があります。

項目 改定前 改定後(+3.2%の場合)
月給25万円・2年目OT 250,000円 約258,000円(+8,000円)
年収への影響 300万円 約309万6千円(年+約9万6千円)

自分の病院が対象かどうかは、ベースアップ評価料の説明があった、または給与明細の6月以降で基本給が増えているかで確認できます。

▶ 詳しくはこちら:【2026年最新】作業療法士の給料は上がる?リハ職の処遇改善(賃上げ)の仕組みを2年目OTが徹底解説!!

2026年改定でOTが「明日からやること」チェックリスト

6つのポイントをまとめて、「明日からやること」を整理しました。

テーマ やること タイミング
離床減算 担当患者の介入内容を見直し「拘縮予防のみ」がないか確認 今週中
実績指数 入棟時FIMを3日以内に実施・トイレ動作は実際に観察 入棟直後
高次脳・重症 神経心理学的検査を実施→カルテに「数値+生活影響」を記録 入棟2週間以内
計画書 計画書説明後に「説明日・説明者」を記録 今日から
休日リハ 自分の病棟の入院料区分・休日出勤の確認 今すぐ
給料 掲示板と給与明細でベースアップ評価料の反映を確認 6月給与から確認

2年目OTとして改定全体を通じて感じたこと

職場の説明会から始まって、6つのテーマについて疑義解釈まで読み込んでみた正直な感想を書きます。

最初は「また面倒なことが増えた」という気持ちが先に来ました。休日出勤が増えて、離床に対する圧を感じて、実績指数の基準まで上がって——。

でも調べていくうちに、今回の改定には一貫したメッセージがあると気づきました。

  • 「離床を目指す意図ある介入をしてください」(離床減算)
  • 「年齢を理由に諦めない介入をしてください」(80歳以上除外廃止)
  • 「高次脳患者の見えない障害をちゃんと評価してください」(重症患者定義)
  • 「署名文化より、説明した事実を残し、業務を減らしてください」(計画書変更)

「OTがちゃんと介入すれば、制度が追いついてくる改定」という印象です。

担当していた80代の患者さんが、退棟時にトイレ動作5→6点を達成して「これだけは自分でできる」と笑顔になった場面を思い出します。その1点が患者さんの尊厳につながる。 実績指数への貢献は、そのおまけだと思っています。

💼 「改定のたびに業務が増えるのに、給料が変わらない」と感じていませんか?

2026年改定でOTへの期待と責任は確実に増えました。でも「頑張っても給料が上がらない」「休日出勤手当がちゃんとつかない」という職場も少なくないのが現実です。

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まとめ

📌 この記事のまとめ

  • 離床なし減算:拘縮予防のみの他動的訓練が対象。高次脳訓練・離床を「目指した」介入は対象外
  • 実績指数:80歳以上除外廃止・FIM認知除外基準厳格化・歩行・トイレ動作に加点新設
  • 重症患者定義:高次脳機能障害・脊髄損傷が新たに追加。OTの評価→医師の診断→病棟の算定という流れが重要
  • 計画書変更:署名廃止→説明日・説明者の記録が必須に。目標設定等支援・管理料の廃止。
  • 休日リハ義務化:入院料1〜4で365日・平均3単位以上が施設基準に。入院料3・4は新規義務化で影響大
  • 給料:ベースアップ評価料で3.2%目標。ただし病院が届け出て・還元していることが前提

OTの役割は改定のたびに増えています。でも今回の改定は「OTが本気で関われば、制度が評価してくれる」設計になっています。

各テーマの詳細は個別記事で丁寧に解説しているので、気になるところから読んでみてください!

よくある質問(FAQ)

Q. 2026年改定はいつから施行されていますか?

2026年6月1日から施行されています。5月31日以前に入棟していた患者さんには、一部経過措置が適用されます。

Q. 回復期リハ病棟以外のOTには関係ない改定ですか?

いいえ。「離床なし減算」と「リハビリ計画書の変更」は全入院病棟を対象にしています。また「目標設定等支援・管理料の廃止」も病棟種を問わず適用されます。

Q. 高次脳機能障害の患者さんを重症患者にカウントするには何が必要ですか?

医師による「高次脳機能障害」の診断記録が必要です。OTが神経心理学的検査を実施し、評価結果と生活場面への影響をカルテ・カンファレンスで報告することで、医師が診断しやすくなります。

Q. ギャッジアップ座位での訓練は離床なし減算になりますか?

なりません。「拘縮予防等の他動的訓練以外」を行っている場合は対象外です。注意訓練・上肢機能訓練など目的のある介入はすべて対象外です。ただしカルテに目的と実施内容を記載しておくことが重要です。

Q. 給料は全員上がるのですか?

一律ではありません。勤務先の病院が「ベースアップ評価料」を算定し・賃金改善計画を作成し・スタッフへ還元していることが前提です。まず給与明細(6月以降)と院内掲示板を確認してみてください。

📚 参考文献・引用元
・厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」(2026年)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411_00045.html
・厚生労働省「令和8年度診療報酬改定 疑義解釈資料(その1・その2)」(2026年)
・公益社団法人 日本作業療法士協会「令和8年度診療報酬改定に関する情報」(2026年)
https://www.jaot.or.jp/

⚠️ 免責事項
本記事は、2026年度(令和8年度)診療報酬改定について現役作業療法士の視点でまとめたものです。記事の内容は執筆時点(2026年6月)の情報をもとにしており、その後の通知・疑義解釈の追加によって内容が変更される場合があります。実際の算定・施設基準の届出については、必ず最新の厚生労働省通知および所属施設の医事課・管理者にご確認ください。本記事の内容を参考にした結果生じたいかなる損害についても、当ブログは責任を負いかねます。

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